【CJC】ドナルド・トランプ米大統領は1日、地球温暖化対策の国際的な枠組「パリ協定」から離脱することを表明した。トランプ氏は、協定に縛られることで雇用喪失や賃金低下などを招き、米国の労働者に負担を強いている、と離脱の理由を説明しているが、世界のキリスト教団体は相次いで懸念の意向を表明している。
トランプ氏と5月24日、バチカン(ローマ教皇庁)で会談した教皇フランシスコは、平和の象徴とされるオリーブの木の彫り物と環境保護の重要性について記した書物を贈呈し、「この木のように平和をつくってほしい」などと要請、バチカン側の同席者が協定残留を促していただけに、離脱は想定外のことと受け取られているのは確かだ。
世界教会協議会(WCC) やルーテル世界連盟(LWF)、プロテスタント各派の奉仕救援組織「教会行動一致」(ACT)も離脱に「深い失望」の意を示している。
WCCのオラフ・フィクセ・トゥベイト総幹事は、「これは悲劇だ。人間性と私たち共通の場の未来に向けての本物の責任あるリーダーシップを示す機会を逸してしまった」と語った。「倫理的にも経済的にも持続できない決定」と言う。