クリスチャントゥデイ：キリスト教ニュース

「今、求められているのは、慰めと癒やし」　能登被災者支援でゴスペルコンサート

社会 2026年06月10日19時28分

能登半島地震の復興支援として、石川県内の４市で５月中旬、韓国出身のゴスペル歌手３人が来日し、２日間にわたるコンサートが開かれた。開催地の自治体や地元紙も後援し、「上を向いて歩こう」「ふるさと」など、日本人になじみの深い曲やゴスペル曲を歌った。

英イングランドのカトリック教会とペンテコステ派が初の公式対話

国際 2026年06月10日16時33分

英イングランドのカトリック教会とペンテコステ派による初めての公式対話が行われた。現地のエキュメニカル組織であるイングランド教会連合が２日、明らかにした。
ウクライナ政府高官、ロシア正教会を世界教会協議会から除名するよう要求

国際 2026年06月09日16時07分

ウクライナ戦争におけるロシア正教会の行動はキリスト教の根本的な原理に反しているとして、ウクライナの政府高官が同教会を世界教会協議会から除名するよう求めた。
聖書全巻の翻訳、８００言語で完成　飛躍的に加速する聖書翻訳

国際 2026年06月05日20時31分

英国ウィクリフ聖書翻訳協会は、聖書全巻の翻訳が８００言語で完成したと発表した。同協会は、歴史的な達成を祝うとともに、聖書の翻訳スピードの加速を強調した。

「聴く隣人のいるところ」　キリスト教高校の１年間が伝える「自由とは何か」問う大切さ

本作は、島根県の全寮制高校であるキリスト教愛真高校の１年間を追ったドキュメンタリー映画です。同校は、戦後日本の無教会運動を代表する伝道者・聖書研究者である高橋三郎氏によって設立が提唱され、１９８８年に開校した学校です。
日本福音同盟、新理事長に北野献慈氏

日本福音同盟（ＪＥＡ）は３日、第４１回総会で選出された２０２６〜２８年度の理事をホームページで発表した。新理事長には、北野献慈氏（日本福音自由教会協議会）が選ばれた。ＪＥＡの理事会は、理事長を含め１２人以上の理事で構成され、任期は３年。
着工１４０年以上のサグラダ・ファミリア、主塔「イエスの塔」完成　ＮＨＫが特番

スペイン・バルセロナにある世界遺産「サグラダ・ファミリア」（聖家族教会）を設計した建築家アントニ・ガウディ（１８５２～１９２６）の没後１００年を記念するミサと、同教会の主塔「イエスの塔」の完成を祝う式典が、１０日に行われる。
戦後のキリスト教ブームの中で生まれた口語訳聖書、今にも生きるキリシタン時代の聖書訳

口語訳聖書の刊行７０周年を記念する講演会が５月９日、青山学院大学（東京都渋谷区）のガウチャー記念礼拝堂で行われた。第２部では、聖書学者の吉田新氏（東北学院大学教授）と日本語学者の近藤泰弘氏（青山学院大学名誉教授）が講演した。
米メガチャーチがビーチで洗礼式、過去最多の２５５２人が受洗

米フロリダ州ジャクソンビルにある大西洋に面したハンナ公園のビーチで５月１７日、洗礼式が行われ、２５５２人が洗礼にあずかった。洗礼式を行ったのは、ジャクソンビルを中心に複数拠点で活動するイレブン２２教会。
「祈りなくしてリバイバルは起こらない」　日本リバイバル同盟が創立３０周年

日本リバイバル同盟（ＮＲＡ）の創立３０周年記念聖会が２８日、お茶の水クリスチャン・センターで開催された。午前に式典が行われ、ＮＲＡ副委員長の小山大三牧師（岐阜純福音教会）が基調講演を行い、午後には聖会として４人の牧師がメッセージを伝えた。
世界福音同盟と国際ユダヤ人諸宗教間協議委員会、公式対話を再開

世界的な福音派の組織である世界福音同盟（ＷＥＡ）と、１１の主要なユダヤ人組織を代表し他宗教との対話を行う国際ユダヤ人諸宗教間協議委員会（ＩＪＣＩＣ）が、公式な対話プログラムを再開した。
【書評】ディートリッヒ・ボンヘッファー著『行為と存在　組織神学における超越論哲学と存在論』

映画「ボンヘッファー　ヒトラーを暗殺しようとした牧師」が話題となった。映画は、ディートリッヒ・ボンヘッファーの行動を題材としたものである。しかし、ボンヘッファーには膨大な著作があり、彼が絞首刑されるに至る行動は、その著作に裏打ちされている。
ＡＩ時代の「人間の保護」テーマ　教皇レオ１４世が初の回勅「マニフィカ・フマニタス」

ローマ教皇レオ１４世は２５日、昨年５月の就任以来初となる回勅「マニフィカ・フマニタス」を発表した。タイトルはラテン語で「偉大な人類」の意味。回勅は教皇による最も重要な文書で、今回はＡＩ時代における人間の保護が主要なテーマとして扱われている。
同志社国際高校と同志社「責任痛感」　辺野古転覆事故巡る文科省の調査結果・見解受け

沖縄県名護市辺野古沖で研修旅行中の同志社国際高校の生徒らを乗せた船２隻が転覆し、生徒ら２人が死亡した事故で、文部科学省が調査結果と見解を公表したことを受け、同校と同校を運営する学校法人同志社は、それぞれのホームページでコメントを発表した。