印刷本紙に対する言論破壊工作に関する数多くの情報が寄せられる中、本紙の記事（２月１７日付）を受け、日本基督教団統一原理問題全国連絡会（以下、連絡会）に関わる齋藤篤牧師（同教団深沢教会）が同日、根田祥一氏（クリスチャン新聞編集顧問）と連絡会に関する新事実を明らかにした。根田氏が２０１６年９月に連絡会で講演したことが発端となり、本紙に対する「検証」を始めたという。根田氏は、議長声明の草案が議論されたとされる昨年１０月の連絡会にも参加しており、根田氏がきっかけ作りから、議長声明に至るまで連絡会に関与し続けてきたことが明らかになった。
齋藤牧師は自身のフェイスブックに次のようにつづっている。
「根田祥一さんは、２０１６年９月１〜２日にかけて開催された、日本基督教団統一原理問題全国連絡会で、クリスチャントゥデイについての講演をされました。（中略）その際に、クリスチャントゥデイについての情報を、裁判判決をはじめ、クリスチャン新聞などの記事を通して、わたしたちに情報提供してくださいました。わたしの申し上げる『情報提供』とはそのことです。ですから、根田氏が情報を提供してくださったということは、本当のことです。（中略）根田氏による講演がきっかけとなって、日本基督教団統一原理問題連絡会が、本格的な検証を始めたことは事実です」
齋藤牧師は、根田氏の情報提供が直接的に議長声明の作成につながったとすることは「飛躍した表現」としているが、連絡会が動き出す「きっかけ」が根田氏であったことは「事実」とはっきり認めた。
根田氏は、本紙が勝訴した２０１３年の裁判についても「引き分け」と歪曲して伝え、白を黒にするような行為を続けてきた。そして今回、裁判の判決を否定し、根田氏の主張のみ反映された議長声明まで出させた。
根田氏は、競合紙である本紙が統一協会と関係があるとする誤情報を０４年に発して以来、１０年以上にわたって本紙の破壊工作を続けているが、齋藤牧師はそれに加担しているといえそうだ。本紙従業員らに頻繁に接触し、本紙社長らの退任を求めた従業員声明には、齋藤牧師自身が草案作成を含め深く関与した疑いが出ている。これは明らかな営業妨害であり、齋藤牧師にはこの疑惑に対する明確な説明責任が問われている。
根田氏と共謀し、従業員声明の作成に携わったとすれば、これこそ深刻な言論破壊工作であり、営業妨害だ。また、連絡会の名に泥を塗ることになる。さらに、議長声明についても齋藤牧師が主導したという疑惑があり、これについても説明を求めたい。
一連の言論破壊工作の「黒幕」といえる根田氏に対しても、説明責任が問われている。情報によると、根田氏自身も本紙従業員らに接触し、社長放逐の画策を教唆したとされている。競合紙の体制を覆そうとするクーデター的な画策をしていたのであれば、法的、倫理的観点から見ても言い訳のできない行為だ。
さらに根田氏は、教権を利用し、「日本のキリスト教会全体を敵に回す」などと脅迫して、本紙の役員たちに圧力をかけようとしていた。これが言論を破壊しようとする犯罪行為でなくて、何なのだろうか。今、「あなたがたが暗闇で言ったことはみな、明るみで聞かれ、奥の間で耳にささやいたことは、屋根の上で言い広められる」（ルカ１２：３）の聖句が示す通りの局面が繰り広げられている。
本紙は根田氏に対し、異端捏造と言論破壊工作について公開的に謝罪するよう求める。さもなくば、すぐにでも法的責任を問わざるを得ない。
