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地震で倒壊した建物。中央がカヨ子基金の佐々木美和代表。（写真：神戸国際支縁機構 / カヨ子基金）
神戸国際支縁機構の岩村義雄代表と、同機構の海外部門であるカヨ子基金の佐々木美和代表が、３月２８日に発生したマグニチュード（Ｍ）７・７の地震で大きな被害が出ているミャンマーとタイの被災地に現地入りした。
岩村氏らは３月３０日に日本を出発し、３１日にタイの首都バンコクに到着。バンコクでは、建設中だった３３階建てのビルが地震により倒壊し、多数の死者と行方不明者が出ている。岩村氏らによると、ビルの倒壊現場付近では、宗教団体や軍が炊き出しなどを行っていた。また、バンコクのチャチャート・シティパン知事も視察に訪れており、被害状況を直接聞くことができたという。
バンコクのビル倒壊現場（写真：同上）
同日夜にタイを出発し、ミャンマーに入国。入国後、車で約１０時間かけ、震源地に近く大きな被害が出ているミャンマー第２の都市マンダレーに向かった。マンダレーに到着したのは４月１日で、最も被害が大きく、同日時点で１３８人の死者が確認されているポウオーを中心に訪れ、現地の人々から被害状況を聞くなどした。
岩村氏らによると、現地の病院は野戦病院と化しており、病床が不足しているため、道路脇に停車した荷物用車を寝台代わりに用いるなどしている状況だという。「気温は４０度を超えていましたが、地震の被害のすさまじさに背筋が冷たく、暑さを感じませんでした」と話す。
地震で住宅が倒壊するなどしたため野外で寝る被災者（写真：同上）
被災した生後８カ月の赤ちゃんを膝に乗せて座る神戸国際支縁機構の岩村義雄代表（写真：同上）
現地の住民の多くは米作を中心とする農民で、電気もなく、水は井戸水を用いている。カヨ子基金は、紛争や自然災害で親を失った孤児らを支える活動を行っており、地元の村長からは孤児の家である「カヨコ・チルドレン・ホーム」の建設を期待する声もあったという。
