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同志社大学（京都市）とデルタ航空は、同大の学生が米国の協定大学に留学する際の往復航空券をデルタ航空が無償で提供することに合意した。これを受けて１４日、同大の松岡敬（まつおか・たかし）学長とデルタ航空の森本大（もりもと・まさる）日本支社長が出席し、調印式が同大で行われた。
合意内容は、同大国際センター国際課が運営する「外国協定大学派遣留学生制度」に参加して米国の協定大学に留学する学生のうち、国際課で選考した学生に対し、デルタ航空が往復航空券を無償で提供するというもの。デルタ航空が関西の大学の留学プログラムを支援するのは、今回が初めてとなる。
森本氏は、同大の留学生制度の趣旨である「国際舞台で活躍する人材の育成を目指す」ことに賛同し、航空券の提供を決めたと話した。また、今年度デルタ航空が航空券を提供する学生の留学する大学は全て、デルタ航空のネットワークが網羅している場所にあることを伝えた上で、「日米をつなぐ航空会社として、関西の優秀な学生の皆様がアメリカで素晴らしい経験ができるよう、お手伝いしたいと思います」と語った。
松岡氏は、「同志社大学のグローバル化をさらに進める上で、非常に貴重なご支援をいただけることになり、心から感謝しています」と述べ、「今回の協定が、学生のさまざまな夢の実現へとつながり、また海外の方々に同志社大学を知っていただく大きな機会になることを切に願っています」と話した。
今回、合意の対象となる「外国協定大学派遣留学生制度」は、同大が学生交換協定を締結している３４カ国（地域）１４１大学に、半年または１年間留学できるプログラム。留学生は、出願した学生の中から、学業成績、語学能力、学部・研究科の面接結果、出願書類などをもとに選考される。米国には、アーモスト大学、ハーバード大学、コロンビア大学など４５の協定大学がある。
同大の創立者、新島襄は、米国のフィリップス・アカデミー、アーモスト大学、アンドーヴァー神学校で学び、日本人として初めて欧米の高等教育機関から学位を取得している。また、同大設立に当たっても「世界を見ること、世界を学ぶこと」の大切さを説き、国際主義を建学の基本に据えていた。同大ではそのスピリットを受け継ぎ、学生に対して積極的に多様な留学制度や研修プログラムを提供している。
一方、年間約１億８千万人近くの搭乗者数と広範なネットワークを持つデルタ航空も、教育支援をコミュニティー活動の柱の１つとして位置づけ、数々の教育機関や学校を支援する事業を行っている。日本では、フルブライト奨学金のスポンサーや人材交流プログラムへの支援を通じて、日本の学生や社会人の米国留学をサポートしている。
