印刷【ＣＪＣ＝東京】バチカン放送（日本語電子版）によると、教皇庁正義と平和評議会は１７日、鉱山に様々な形で関わる人々の現状を省察する会議を開催した。
「省察の日＝神と一致し、叫びに耳を傾けよう」と題した３日間にわたる会議には、アフリカ・アジア・南米から、鉱山事業による被害や搾取を受けた共同体の代表約３０人が参加し、体験を分かち合い、未来に向けての行動提案を行った。
教皇フランシスコは、同会議に際し、教皇庁正義と平和評議会の議長ピーター・タークソン枢機卿にメッセージを託した。その中で教皇は、この会議が、鉱山事業によって直接的・間接的にネガティブな影響を受けた多くの人々、家族、共同体の叫びを反響させるものとなるようにと要望した。
