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キリスト教や神道、仏教、イスラム教などの宗教指導者ら約５０人が来月１４日、東日本大震災の犠牲者らを追悼し、復興を願って祈りをささげる。世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ）日本委員会が、震災発生翌年の２０１２年から行っている活動で、当日は各宗教宗派による祈りがささげられるほか、地震発生時刻の午後２時４６分には、参加者全員で黙祷をささげる。
これまでの開催地は、岩手県大槌町（２０１２年）、同山田町（１３年）、福島県南相馬市（１４年）、宮城県名取市（１５年）、福島県相馬市（１６年）、宮城県石巻市（１７年）。毎年３月に行われ、今年で７回目。昨年はキリスト教界からは、カトリック東京教区アレルヤ会会長の森脇友紀子氏、アトンメントのフランシスコ会修道士の小林恵太氏、仙台キリスト教連合世話人代表で救世軍仙台小隊長の本村大輔氏らが参加した。
昨年は各宗教宗派の祈りの後、地元関係者を代表して、石巻市職員の及川剛氏が宗教者らに謝意を述べた上で復興状況を説明。「復興の足音はまだまだ聞こえにくいかもしれないが、地域住民同士が手と手を取り合い、一歩ずつ前を向いて生きていくことが、震災で先に旅立っていった人たちへの恩返しになるのでは」と語った。
今年の開催地となる福島県浪江町は、地震と津波による被害に加え、東京電力福島第１原子力発電所（同県大熊町、双葉町）の事故の影響で、多くの住民が町外へ避難した。同発電所から浪江町までの距離は、最も近い場所だと約４キロしか離れておらず、町役場までも約８キロ。町内全域に避難指示が出されていたが、昨年３月に「帰還困難地区」を除く地域で解除。しかし、依然として帰還困難地区が大半を占めている。同町の公式サイトによると、人口（住民登録数）も震災発生当時の約２万１５００人から、約１万８千人（２２日現在）に減少した。
ＷＣＲＰは１９７０年に発足した諸宗教の連帯によって平和活動を推進する国際組織。国連経済社会理事会（ＥＣＯＳＯＣ）に属し、９９年からはＮＧＯの最高資格である総合協議資格を取得している。現在、世界９０カ国以上にネットワークを持つ。日本委は７２年に日本宗教連盟の国際問題委員会を母体として発足。２０１２年からは公益財団法人として活動を展開している。
東日本大震災の復興に対する取り組みとしては、１）「失われたいのち」への追悼と鎮魂、２）「今を生きるいのち」への連帯、３）「これからのいのち」への責任の３つの方針に基づき、祈りや復興支援募金、心のケア、地域コミュニティー支援などの事業を実施している。
