• 米アズベリー校教授講演 関西聖書神学校

    兵庫県・神戸市にある関西聖書神学校（工藤弘雄校長）は２３〜２５日の３日間、冬季の特別講座を同校で開いた。アメリカ・アズベリー神学校名誉教授のケネス・キングホーン氏を講師に招き、同校学生や地域の教会関係者ら約１００名が受講した。

  • 英福音派、政府法案に反対運動提唱

    英国中の福音主義者たちがもし英国政府によって人種及び宗教脅威対策法案が１月３１日に下院を通過すれば社会と宗教に対し明らかに悪い影響を与えることになると今週一週間にわたり警告している。

  • 南アジア震災生存者、厳しい冬で状況さらに劣悪に

    昨年生じた南アジアの大地震での生存者は厳しい冬の寒さでより困難な状況に陥っている。一方で、キリスト教徒と非政府団体はとりわけ地震の被害が

  • 映画『白バラの祈り』監督来日、公開記念シンポジウム

    ０５年度のベルリン国際映画祭で３冠を受賞した作品『白バラの祈りーゾフィー・ショル、最期の日々』（２００５年、ドイツ製作）が今月２８日から日本で公開されるにあたり、監督のマルク・ローテムント氏らを招いての公開記念シンポジウムが２７日、東京・港区で行われた。

  • ケニヤ司祭、世界メソジスト平和賞受賞

    ２００５年世界メソジスト平和賞受賞者にケニヤメソジスト教会司祭が選ばれた。

  • 英、キリスト−イスラム間フォーラムを開催

    【ロンドン】カンタベリー大司教ロワン・ウィリアムズ博士はイスラム教、キリスト教間のより良い相互理解のために新フォーラムを立ち上げた。

  • 救世軍、最高会議で新大将選出へ

    全世界の救世軍指導者たちが２００６年最高会議とジョン・ラーソン大将とフレダ・ラーソン大将夫人に謁見するためにロンドンに召集された。

  • キリスト教指導者、ブレア政府の過剰な法案制定を批判

    聖公会ヨーク大主教が今週トニー・ブレア政府が現在提案し可決しようとしている行過ぎた法案制定を批判した。

  • 新人権報告書、虐待の増加示す

    人権ウォッチ（ＨＲＷ)は１８日、去年１１月に発生した事件を参考に６８カ国における人権情報を含む報告書を発表した。

  • CARE、英政府に売春に対する姿勢呼びかける

    先週英国政府は売春を厳重に取り締まること、また売春がイングランドとウェールズ社会にもたらす負の効果を宣伝するために「組織的売春対策」と題された声明文を発表した。

  • 英ＣＡＲＥ、安楽死法律必要ないと報告

    キリスト教社会慈善団体"ＣＡＲＥ"が１９日木曜日発表された安楽死に関する全英調査を行った結果を歓迎した。ＣＡＲＥは自殺支援法に反対するための大きな力となる結果が現れたと述べた。

  • オープンドア、イラク総選挙結果に失意の念

    先月のイラク総選挙の最終結果において、シーア派が大勝利を収めるという今までと特に変わらない結果となった。

  • パキスタン大地震で子供凍死

    パキスタン大地震被災地での厳しい寒さで子供たちが肺炎や、最悪の場合凍死するという事態が発生していることが報告された。

  • オープンドア、中国キリスト教現状を報告

    国際教育機関オープンドアのオーストラリア支部によると、中国におけるクリスマスの現状について進展もあり、迫害もあり、また信仰の回復も見られたという。

  • 韓国、私立学校改正法案に反対運動

    ７０００人ほどのキリスト教徒が韓国で１９日木曜日、最近可決された私立学校改正法案に対して反対運動を開始した。

  • 英女性主教問題、最優先検討課題に

    女性主教任命問題は来月6日から9日にかけて行われる英国国教会総会において最優先検討課題に設定される予定である。

  • 印キリスト教徒、ヒンズー教徒の大祭典に懸念

    インド人キリスト教団体がインド内務大臣に対し１７日火曜日、大規模のヒンズー教徒の祭典が催されるのに伴う少数派宗教への危険性について警告を促すために代表団を派遣した。

  • 米NBC局、問題番組放送中止に

    火曜日に報告された情報によると、米放送局NBCはついに問題番組「ザ・ブック・オブ・ダニエル」の放送を取りやめることにしたという。

  • 米妊娠中絶反対運動　数万人参加

    最高裁で妊娠中絶合法案として知られる"Roe v. Wade"が可決されてから３３周年記念日の一日後の２３日月曜日、何百もの異なるキリスト教団体、何万人もの妊娠中絶合法化反対者が米首都ワシントンに集合し、妊娠中絶反対行進を行った。

  • 中国、バーチャル警官を導入

    中国で「疑わしい」インターネットコンテンツを規制するために新たなインターネットツールが導入された。このことで中国人インターネット使用者がインターネットを通じて情報を得るのにさらなる脅迫がかかるだろうと思われる。

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