【CJC=東京】教皇フランシスコは6日、中東の民主化運動「アラブの春」やイラク情勢への対応に関し、軍事介入によって混乱と過激派組織「イスラム国」(IS)の台頭を招いた欧米諸国は自己批判しなければならないと苦言を呈した。8日付イタリア紙コリエレ・デラ・セラの報道として毎日新聞が伝えた。
教皇はバチカンでのコリエレ紙幹部との非公式会合で、2013年秋に米仏がシリアのアサド政権に対する武力行使の構えを示した際、共に反対したバチカンとロシアには「分析が一致しているところがあった」と振り返り、ウラジミル・プーチン大統領との連携ぶりを明らかにした。
また、教皇はロシア正教会のキリル総主教との初会談について「2年間の水面下の交渉」の成果と語り、「橋は他者に手を差し伸べ、平和を助ける。人々を分け隔てる壁は崩れ去る運命だ」と東西教会和解の大切さを説いた。