教会インフォメーションサービス(埼玉県新座市)がまとめた日本のプロテスタント教会の統計資料によると、日本にあるプロテスタント教会の総数は7781教会(2006年11月1日現在)で、05年と比べて18教会減少していることが分かった。06年の1年で閉鎖された教会は全国で78に上る。受洗者数、子どもの教会学校出席者数も05年からともに減少している。日本の教会の弱体傾向が深刻化する中、教会指導者らは、今こそ教団教派を越えた教会協力が不可欠であることを各地で訴えている。
06年の受洗者数は8555で、05年より289減少。礼拝出席者数は受洗者数が反映されておらず05年からたった536の微増で、受洗してもそのほとんどが教会に残っていないという深刻な状況が続いている。教会学校の出席者数も6万1364で昨年を4716も下回っており、未来の教会を担うべき子どもたちが教会から離れている。
こうした日本の教会の弱体化は、これまでも多くの集会で指摘されてきた。06年11月に大阪で開催された近畿宣教教会会議で同会議委員長の鈴木義明牧師は、「教会同士が対立している段階ではない。今は、一致のとき」であると、教団教派を越えた教会協力の早急な促進を指導者たちに強く訴えた。
大会期間中の決心者が2000人に上った06年11月の沖縄フランクリングラハム国際大会では、大会開催に向けて県内の約150の教会が協力した。教団教派を越えた教会の連帯が、確実な実りを結んでいる。
各地で集会を開きクリスチャン人口1%打破のための具体的宣教戦略を提唱している三谷康人師(日本伝道者協力会役員)は昨年6月に都内であったシンポジウムで、教団や教派の壁による日本のキリスト教界の分散弱体化を指摘した。聖書でも説かれ、ビジネスにおいてもごく基本的な戦略として知られる「弱ければ結集する」という基本方針を諸教会が明確に打ち立てることで宣教が活性化されると提言した。