国際的な世論調査機関、ハリス・インタラクティブ社が米国人を対象に行った調査で、6日、神の存在を信じる人の割合が3年間で79パーセントから73パーセントに減少したことがわかった。米紙クリスチャンポスト電子版が同日報じた。
同社は米国人2000人を対象にインターネット投票で調査を実施。これによると、過半数の人々は神の存在を意識した意思決定や行動をすることがわかった。
全体の58パーセントが「神の存在に疑いの余地がない」と信仰を確信していた。3年前の調査では66パーセントだった。
米タイム誌が最近実施した同様の調査では、調査対象の66パーセントが神の存在を信じ、55パーセントが神の存在を確信しているとの結果もある。
宗教別にみると、神の存在を確信する人の割合は、プロテスタントでわずか76パーセント、カトリックで64パーセント、ユダヤ教徒で30パーセントだった。改宗や信仰を再確認を経てキリスト教徒になった「ボーン・アゲイン」と呼ばれる信徒の93パーセントが「神の存在を絶対的に信じる」と答えた。
年齢別にみると、年齢が増すほど神の存在を信じる傾向が強いことがわかった。40歳以上の人の60パーセント以上が神を絶対的に信じている。一方で、18−24歳では45パーセント、25−29歳では54パーセントにとどまった。30−39歳の層では54パーセントだった。
人種別にみると、神の存在を確信している人の割合は、アフリカ系アメリカ人の71パーセント、中南米系の61パーセント、白人の57パーセントだった。
学歴の上昇とともに信仰の割合が下降することがわかった。高卒までの人の62パーセントが神の存在を確信する一方、大学院生以上では53パーセントだった。
調査は10月4日と10日、米国全土の18歳以上の男女2010人を対象に行われた。