印刷聖学院大（さいたま市）の阿久戸光晴学長が、教育基本法改正案の衆議院可決を受けて、同案に関する意見書を同学総合研究所・キリスト教学校教育紙に掲載した。
意見書は、「今日の社会崩壊とキリスト教教育−教育基本法改訂論議の中で」という題で、「日本国憲法と教育基本法は日本のキリスト教学校にとって『ミラノ勅令』であった」、「はじめて自由に大きく飛躍の機会を得たキリスト教学校が.....現在大きな壁にぶつかっている」と述べた。
そのうえで「キリスト教学校は、こうした現代日本社会の根本問題について、方向性を打ち出す任務があり、キリスト教学校の本当の使命が問われるのはまさにこれからであろう」と語った。
