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米コネティカット州ハートフォードのトリニティーカレッジが昨年実施した宗教動向調査で、米国内のキリスト教徒の割合が減少する一方、宗教を持たない人々の割合が急増していることがわかった。
調査は、昨年２月から１１月に米国の約５万４０００人を対象に行われた。同カレッジでは同様の調査を１９９０年と２００１年に実施している。
今回の調査によると、キリスト教徒の割合は１８年前の調査に比べて１０．２ポイント減の７６％にとどまった。一方、無宗教の割合は、８．２％だった１８年前の調査に比べて１５％にまで急増した。
キリスト教徒の減少は特にプロテスタントの主流派でひどく、１８年前の調査では米国人口の１８．７％を占めていたが、今回の調査では１２．９％にまで下がった。
一方、自らを無宗派と認識するキリスト教徒の割合は、メガチャーチの成長に伴って増加傾向にあり、９０年の調査に比べて２倍以上の１１．８％と膨れ上がっている。さらに、主流派の３８．６％が自らを福音主義者、「ボーン・アゲイン（新生）」したキリスト者だと認識しており、同カレッジのマーク・シルク氏は、「『主流派』対『福音派』という対立の構図は、米国のプロテスタントでは崩壊しつつある」と分析している。
