調査研究機関のＵＦＪ総合研究所は4日、35歳以上で定職を持たない「フリーター」が2001年に46万人おり、21年には200万人を超える見通しだとするレポートをまとめた。働く意欲を無くしてしまう人口の増加に見え隠れする日本社会の霊的枯渇が食い止められないことを裏付けたかたちで、日本のキリスト教会には一考が求められそうだ。

レポートは、若年の労働力化率（労働力人口／総人口）の低下は、フリーターの定義に含まれる「働く意志はあるが職探しをしていない」非労働力人口や、「働く意志のない」非労働力人口、いわゆるニートが増えていることが大きな要因としている。

所得が少ないフリーターは、結婚する割合が低く、出生率の低下と少子化を加速させるなどとも指摘している。フリーターは、パートやアルバイトなどのうち、主婦や学生を除いた人を指す。