世論調査大手の米ギャラップ社が米国人成人を対象に行った最新の世論調査（英語）で、神を信じると回答した人は８１％だった。前回２０１７年から６ポイント下がっており、調査を始めてからこの７５年で最低の水準となった。

同社が、この調査を初めて行ったのは１９４７年。同年の割合は９６％で、さらに５０年代と６０年代に行われた計４回の調査では、一貫して９８％が「神を信じる」と答えていた。７０年代から２０００年代にかけては調査が行われなかったが、１１年には９２％、１３年には８７％に減少。その後、１４年は８６％、１６年は８９％、１７年は８７％と、８０％台後半で推移していた。

同社は、「神を信じる人の割合は近年、若年層と政治的左翼（リベラル派と民主党員）で最も低下している。２０２２年の数値を１３年から１７年までの平均値と比較すると、これらのグループでは１０ポイント以上も低下している」とし、神を信じる人の割合が、民主党員で７２％、リベラル派で６２％、若年層で６８％しかないことを指摘している。

一方、「神を信じる人の割合は政治的保守派（９４％）と共和党員（９２％）が最も高く、宗教性が米国における政治的分断の主な要因となっている」としている。

地域別で見ると、南部が８６％で最も高いが、１７年の９３％からは減少している。最も低いのは東部で、７８％となっている。

同社は、「神は祈りを聞くか」「人が祈るとき、神は介入するか」という質問も尋ねている。

これらの質問では、米国人の４２％が、神は祈りを聞かれ、介入することができると答えている。しかし２８%は、神は祈りを聞くが介入できないと答えており、１１%は、神はどちらもしないと回答している。

神は祈りを聞かれ、介入されると信じる人は、宗教的礼拝に毎週参加していると回答した人が７４％と最も高く、保守派（５６％）と共和党員（５４％）は半数強、民主党員は３２％、リベラル派は２５％だった。年齢別では、５０歳～６４歳が５０％で最も高く、最も低い１８～２９歳は３０％にすぎなかった。

同社は、「神を信じる人の割合が近年低下しているが、教会出席や教会会員数、組織化された宗教への信頼の方が、より急激に低下していることを当社の調査は示しており、神に対する基本的な信仰よりも、信仰の実践がより大きく変化している可能性があることを示唆している」と指摘している。

同社が昨年１２月に行った世論調査（英語）では、米国人の４９％が、宗教は自分の人生において「非常に重要」だと答え、２７％が「まあまあ重要」、２５％が「あまり重要ではない」と答えている。１９６５年に行われた最初の調査では、宗教が人生において「非常に重要」だと回答した人は７０％に及んでいた。しかし、７８年には５２％に低下し、９０年から２００５年にかけては６０％近くまで上昇したが、その後１５年間は減少している。