【ＣＪＣ＝東京】バチカン（ローマ教皇庁）教理省は１２月１２日、ヒトの胚（はい）性幹細胞（ＥＳ細胞）の医学利用や体外受精を、生命倫理な観点から罪とみなすとする声明「ディグニタス・ペルソナエ」（人間の尊厳）を教皇ベネディクト十六世の認可を経て発表した。

　クローン技術の人間への応用や、治療やワクチン製造目的でのＥＳ細胞利用について、「人間の尊厳を損ねるもので、生命倫理の観点から許容できない」とした。体外受精についても、胚の着床を妨げたり胚の排除につながる行為であり、「中絶の罪に相当する」など、カトリック教会の立場をあらためて示した。