【ワシントン＝ＥＮＩ・ＣＪＣ】米国では、不景気と遅々とした回復ぶりは教会の献金にも悪影響を与えているが、ここに来て経済情勢の好転に伴い、２０１１年の献金額は増加した。宗教専門ＥＮＳ通信が報じている。

　３月２７日発表された第４回年次調査「献金状況」によると、昨年は５１パーセントの教会で献金増加が見られた。２００９年は３６パーセント、２０１０年は４３パーセントだった。

　調査はマクシマム・ジェネロシティ、クリスチャニティ・トゥデー紙、財務責任エバンジェリカル協議会（ＥＣＦＡ）の委託で行われたもの。大小様々な１３６０教会を対象に献金と会計について調査している。

　「献金が最低の状況が続いてきたが、２０１１年はこの３年間の最も困難な状態から上向きの兆候を初めて感じられた」とマクシマム・ジェネロシティ設立者で献金状況調査の提唱者ブライアン・クルース氏は言う。

　このほど発表された『米加教会年鑑』２０１２年版も、２０１０年は献金が１２億ドル（約９９７億円）減少したとしている。これは２００９年の４億３１００万ドル（約３５８億円）の３倍近くになる。

　教会規模別に見ると、大規模教会の献金増加が著しい。教会員１万人以上では８６パーセントが献金増加が最大に達したのに、１００人以下の教会では僅か３９パーセント。そして３２パーセントの教会では２０１１年の献金がなお減少している。ただ２年前の３９パーセントよりは献金減少教会は少なくなっている。

　回答教会は、主流プロテスタント、福音派、ペンテコステ派、単立など様々だが、ローマ・カトリックと東方正教会は併せて１パーセントだった。

　２０１１年には献金方法の変化が激しかったことも見逃せない。携帯電話を通じての献金、オンライン献金など、「献金袋」から電子献金への変化がこの４年間進んでいる。

　また調査は、教会会計の透明性が増したことを示している。教会員の要請があれば財務諸表を提供する教会が９２パーセント、年次収支については８９パーセントが提供している。

　教会の大多数は「財務を公明に行いたいとしており、公明性を確保するために会計に最善をつくしている。公明性を掲げて会計を誠実に行えば、人々はそれに応える」とクリスチャニティ・トゥデー誌のマット・ブラノー氏は語っている。